「転職をした」「検討した」が4割を占める

『デジタル化の窓口』が全国の会社員・役員1083人にアンケート実施した「転職意欲の変化と採用管理」に関するアンケート調査の結果によると、コロナ禍で21.4％が「転職活動を行った」、19.4％が「転職活動は行わなかったが、検討した」と回答しました。合わせて約4割がコロナ禍に転職を希望していたことが分かりました。

コロナ禍を経て高まる転職への意欲

新型コロナ下での規制が落ち着いてきたなか、転職活動への意欲がどのように変わったかも質問したところ、「意欲が上がった」（9.9％）、「意欲が少し上がった」（16.3％）となり、「意欲が下がった」「意欲が少し下がった」の合計回答（9.7％）の2倍以上を占めます。

コロナ禍を経て、転職への機運が高まっていることが、今回の調査結果から明らかになりました。みなさんの身近な同僚や友人、知人との会話でも転職について耳にする機会が増えたのではないでしょうか。

「WLB重視」「リモートワークを求めている」

コロナ禍を経て転職への意欲が変わった理由で、最も多かったのは「ワークライフバランスを重視しているから」。回答の2位には「会社の将来性や経営方針に関心があるから」との声もある一方、「リモートワーク制度を求めているから」が4位にランクインするなど、働き方や職場環境への捉え方が変化したことも、転職意欲を後押ししていることがうかがえます。

同社は「経済の不安や働き方の変化、業種や職種への影響など考えざるをえない状況が長く続いただけに、転職に積極的になったビジネスパーソンも多かったのかもしれません」と分析しています。

（文：松浦美帆、編集：野上英文）

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※『デジタル化の窓口』（株式会社クリエイティブバンク）の「転職意欲の変化と採用管理」に関するアンケート調査より