理系就活で自由応募、企業スカウト増加。研究がファーストキャリアに

「推薦入社」が当たり前だった理系の就活がいま、転換期を迎えています。自ら受けたい企業を探し、就職や企業のサイトからエントリーする「自由応募」で進路を決める理系学生が増えている──。そう語るのは、理系学生と企業をつなぐスカウトサービス「LabBase就職」を運営する、株式会社LabBase 代表取締役CEOの加茂倫明さんです。

「理系就活」に詳しい加茂さんに、理系の大学推薦の現状や採用動向など最新の事情を聞きました。

──理系学生の就活に起こっている変化について教えてください。

ほんの5年ほど前まで、私の周囲の理系院生の約半数程度が大学推薦やOBからの紹介で就職先を決めていたように思います。しかしここ2、3年ほど、推薦制度を廃止する企業や大学が出てきています。今後、この傾向は加速する見通しです。

理系学生のみなさんは、専門性やこれまで積み重ねてきた研究成果を生かせるキャリアを自分自身で模索することが求められるようになっています。

「LabBase就職」の登録ユーザーのうち、約1,900人の24卒学生にアンケートを実施したところ、内定が決まった1,727人の中で、「学校推薦（研究室/教授推薦も含む）」で決めたと回答したユーザーの数は19.4%（335人）にとどまりました 。

──理系学生の大学推薦の仕組みについて改めて教えてください。

もともと研究室の教授がコネクションや共同研究先を学生に薦める「研究室推薦」から始まりました。そこから形を変えて生まれたのが、企業が特定の大学・学部に一定数の推薦枠を設ける「大学推薦」という制度です。

──推薦就活のメリットとデメリットについて教えてください。

一番のメリットは、就活の手間が省けることです。

研究に時間を割きたい学生は、なるべく短期間で効率よく就活を終わらせたいものです。推薦なら、何万社もの企業の中から経験が生かせそうな企業を調べてエントリーシート（ES）を書き、受かるかどうか分からない選考を受けなくて済みます。

逆に、デメリットは大きく3つです。

1つ目は、キャリアの選択の幅が狭まってしまうことです。推薦枠が設けられているのは、歴史があり大学との付き合いも長い企業ばかり。推薦枠の企業だけで選ぶと、スタートアップ企業のような、比較的新しく、世界を変えようとチャレンジしているような企業が選択肢に入ってこないのです。

2つ目は、結果が出るのが遅いということです。推薦で受けた場合、理系大学院生なら修士1年の3月から修士2年の4月頃に結果が出ることが多いですね。しかも必ず内定がもらえるわけではないため、もし推薦で内定が出なかった場合には、自らエントリーと選考を進める「自由応募」に切り替えるには時期が遅く、他企業へエントリーしにくくなってしまいます。

3つ目は、内定した場合に辞退できないことです。最終的な判断は学生に委ねられますが、大学や教授、OB・OGから内定を辞退しにくくなるような対応を迫られる可能性があります。

──いわゆるオワハラ（内々定を出した学生に、就職活動を早く終えるよう働きかける行為や、内定を出す条件として長期的に学生を拘束する行為など）ですね。

国も、オワハラを問題視しています。今年4月10日付で、政府から日本経済団体連合会（経団連）などに向けて「採用選考における学生の職業選択の自由を妨げる行為を行わないよう徹底すること」と、要請がなされました（1、2）。

要請文書の中では、「就職をしたいという学生の弱みに付け込んだ、学生の職業選択の自由を妨げる行為（いわゆる「オワハラ」）が確認されています」と、オワハラについても明言されています。

──なぜ推薦就活を選ぶ学生が少なくなりつつあるのでしょうか。

要因はいくつか考えられます。

1つは、企業が人材の多様性を求めるようになったことがあります。実際に、トヨタ自動車は2022年卒の技術系新卒採用から学校推薦を廃止しています。

推薦による採用はダイバーシティから逆行していると言えます。毎年同じ大学から、同じ専門領域を持つ学生を採用するわけですから、必然的に同質性の高い人材が集まることになってしまうためです。

ひと昔前なら、自動車メーカーは品質の良い自動車をつくり続けることが業績につながりました。しかし今は、同じことを続けているだけでは企業は廃れてしまいます。

トヨタ自動車がグループ会社にソフトウエア人材を積極採用し、子会社でまちづくりへ進出しているように、生き残るためには産業変革の波を捉え、別の産業へ進出せざるを得なくなってきました。

競争のあり方が変わっているなかで、企業にとっては同じような技術や能力を持つ人材をたくさん集めるより、多様な人材を集め、イノベーションに挑戦することが、生き残るために重要な戦略となったのです。

2つ目の背景は、企業の採用が「ジョブ型（職種確約型）」に変わってきていることです。

これまでは、とりあえず内定を出してから配属先を考える「就社型」の採用が多かったですよね。しかし今は、あらかじめ職種を想定して採用をする企業が増えてきました。それによって優秀な人材の確保に成功する企業が多く、競合他社も負けじと同じ戦略を取るようになっています。

具体的な事例としては、日立製作所やソニーなどは新卒からジョブ型採用へと切り替え、うまく学生をひき付けています。

3つ目は推薦制度の形骸化です。

最近では「自由応募」で内定を出した学生に対して、企業が後から「学校から推薦状をもらってきてね」と依頼する「後付け推薦」が問題視されるようになりました。

──1月には、立教大学のキャリアセンターが「後付け推薦をやめてほしい」とツイートして話題になりました。

企業側からすると、「自由応募」の内定者を推薦扱いにすることで、辞退されないようにする狙いがあります。しかしこれは、本来の推薦制度のあり方とは異なります。学生からすると「受かったら断れない」というデメリットしかないですよね。

先ほどオワハラの話もありましたが、こうした状況を重く見た大学側が推薦枠を廃止するケースが出てきているのです。このような対応をする大学はこれから増えてくるでしょう。

以上が推薦制度が衰退している主な要因です。学生も、企業も大学も、推薦による就活に限界を感じているというのが実態です。

──就活サイトを活用する学生も増えていますか。

大きく増えています。ただ、何万社もある企業の中から自分の専門性にマッチした職種を探す必要があり、研究しながら就活する学生にとって大変な作業になっていました。それゆえ、自分の研究分野との関連性がある程度わかっている、大学推薦やOBからの紹介に頼らざるを得ない状況があったのです。

最近、理系学生の研究と就活が分断されている印象があります。研究を一生懸命頑張っている人は就活が進まず、就活を一生懸命頑張っている人は研究がおろそかになってしまう。

私たちの提供している「LabBase就職」では、自分の専門領域を記入すれば企業からオファーが届く仕組みになっています。その点、理系学生の就活を変える一助になれたらいいなと思っています。

──企業は理系学生のどこを見ているのでしょうか。

当然ながら企業によるのですが、例えばものづくり企業の多くは、研究分野や、学生時代のうちに獲得したスキルを重視する傾向があります。

それ以外の企業では、理系素養と言われるような、研究の中で身に付けた仮説立証能力や、プロジェクトマネジメント能力のような、仕事をする上での基礎を重視するケースもあります。

──最後に、いま就活中の理系学生にメッセージがあればお願いします。

就職活動は未知の部分が大きく「うまくいかなかったらどうしよう」「社会から取り残されるんじゃないか」と不安を感じる人も多くいると思います。焦って、就活テクニック的な情報に飛びついている人も多い印象です。

本来、就活って研究と似ているんじゃないかなと思うんです。好きな研究テーマにワクワクするように、「この企業のこの研究、面白そう」というような、知的好奇心の動く企業が自分に合っている企業なのではないでしょうか。

いま企業は、専門的な研究領域を持っている理系学生やソフトウエアエンジニアに出会いたくてたまらない状態です。これまで理系人材が新卒採用市場に少なかったので、企業はどうしたら出会えるのかすらわかりませんでした。

大規模な研究所を持つ企業は、研究所を直接訪問したり、研究員に会えたりする機会を設けています。また人事ではなく研究所の方が、「LabBase就職」のアカウントを持ち、自分たちで積極的に研究員の採用活動を行っているケースもあります。自分のチームで一緒に研究してほしい学生を探しているんです。

これからは理系学生のみなさんにとって、研究を一生懸命頑張ることが、望むキャリアにつながるはずです。研究と就活が一直線につながっている世界になっていくことを信じています。

（取材・執筆・写真：種石光、デザイン：高木菜々子、編集：石川香苗子、筒井智子）