CEO（最高経営責任者）

CEOとは、Chief Executive Officerの略で、最高経営責任者と呼ばれる。企業が行う業務全てを統括し、経営方針から事業戦略の策定まで、あらゆる面でリーダーとなる。近年は、複数の企業でCEOを歴任する「プロ経営者」や、ベンチャーを起業してCEOになる人も増えている。

COO（最高執行責任者）

COOはChief Operating Officerの略で、自社が行う実質的な業務執行を統括する。経営戦略の実行に向けた指揮官のような役割を担い、経営側と現場の架け橋となって事業運営を主導する。 CEO（最高経営責任者）が描いた中長期の経営方針を元に、COOは現場が目標達成できるように日々の業務をサポートする。具体的には、OKR（目標と主要な結果）のような目標管理手法を用いて設定したゴールをクリアするための支援や、そのための人員計画の作成などを行う。 役職上、CFO、CTO、CSOなどの他のCxO（経営陣）とは異なり、特定の担当領域を持たないことが多い。そのため業務内容を明確に定義することは難しく、「何でもこなせるジェネラリストが向いている」との声もある。 さまざまな事業部と連携するケースも多くあり、経営上重要な意思決定の場合、管理職を含めた現場とのやりとりでやむをえずメンバーに不合理を強いることもある。それゆえ「時には現場に苦労を強いる決断をしなければならない意思の強さも求められる」と話すCOOもいる。

CTO（最高技術責任者）

CTOとは、Chief Technology Officerの略で、最高技術責任者と呼ばれる。名前の通り、自社プロダクトの開発戦略を司る役割で、短期・中長期で採用する各種テクノロジーの決定から開発戦略、研究開発の方針策定などを行う。企業によっては、エンジニア採用や開発チームの運営にも責任を持つ。

CFO（最高財務責任者）

CFOとは、Chief Financial Officerの略で、最高財務責任者と呼ばれる。企業の財務戦略を立て、執行する責任者で、資金面で自社の成長を支える。企業の成長フェーズに応じて、外部からの資金調達やM&A（合併・買収）を主導し、会計の透明性を担保するなど、幅広い役割を担う。

CMO（最高マーケティング責任者）

CMOとは、Chief Marketing Officerの略で、最高マーケティング責任者と呼ばれる。自社のマーケティング活動全般を統括し、市場調査から戦略策定、実行までを指揮する。デジタルマーケティングの普及により、データ分析など関連部署との連携も増えており、守備範囲はさらに広がっている。

CHRO（最高人事責任者）

CHROとは、Chief Human Resources Officerの略で、最高人事責任者と呼ばれる。人事・採用全体を統括しつつ、社員の最適配置やキャリア支援の方針決めなど、「会社と社員の成長」双方に貢献する。従来の人事部長とは異なり、CHROは経営戦略を実現するための組織・人事施策を計画、主導する。

CxO（その他）

経営企画

経営方針やビジョン、ミッションに従って成長戦略を描き、実施計画の立案を行う仕事。損益計算書などを基に、短期・中長期で達成したい経営目標を設定し、その達成までをコントロールする。 いわゆる「経営戦略」をつくる役割だが、戦略立案のみならず実行まで見据えた経営計画を練る必要がある。それゆえ、予算や従業員数、時間的な制約条件などにも配慮しながら、今どのような事業（業務）に力を入れるべきか？の方向性を経営陣と考え実行する。 業務内容の中には、経営者の意向でM&A（企業の買収・合併）プロジェクトに携わるような仕事もあり、かかわる関係者は社内外で多岐にわたる。 似たイメージの職種に「事業企画・事業開発」や「営業企画・営業推進」があるが、経営企画はより全社的な視点が必須であるという違いがある。 複数事業部にまたがる組織横断的なプロジェクトも多く、「経営層と事業部側の方針のすり合わせで板挟みに合い、各部署の現場から理解が得られずに苦しむこともある」ようだ。「好かれたい人がやるべき仕事ではない」との声もある。 一般的なイメージとは異なり、地道な仕事も多い。具体的には、自社のKPI（重要業績評価指標）を競合他社のデータと比較したり、他社の決算状況から伸びている事業を分析したりもする。 経営会議で出す資料を準備し、時には提案内容を経営陣に納得してもらうための根回しなども求められる。

法務

会社や事業の法的な課題を抽出し、問題解決に導いたり問題を未然に防ぐ仕事。 一番多いタスクは、契約や取引に対するリーガルチェックだ。受発注時の売買契約や、業務委託契約などの文書に法的なリスクがないかを確認、対応する。自社が別の企業とM&Aをするときなどは、その交渉時から秘密保持契約を結び、買収のスキームも構築する。 2つ目は、コンプライアンス（法令遵守）対応とそれに伴う社内規定を整備すること。近年、コーポレートガバナンスと呼ばれる企業経営を監視する仕組みの強化が課題となっており、企業は社外取締役の設置、社内規定の明確化などが求められている。法務はその推進役としての役割を果たす。 3つ目は、株主総会や取締役会を運営する上で機関法務を担うこと。株主総会運営では、例えば招集を通知し、決議するための手配、当日の質問やシナリオ、Q&Aの準備などを行う。 4つ目は紛争への対応。納期の遅れや不良品など顧客からのクレームや訴訟への対応を、顧問弁護士などと協議しながら進め、ダメージを最小限に抑える。 また、法務が大活躍するのが、自社がM&Aをするときだ。弁護士事務所や投資銀行とタッグを組みながら相手企業のデューデリジェンス（価値精査）をしたり、秘密保持契約を結んだり、さらには買収スキームを考えたりなどする。

人事

自社の成長を後押しするため、メンバーを増やし「働きやすさ」と「働きがい」を向上させるのが人事の仕事。 「やるべき業務内容は100以上ある」（All Personal・堀尾司さん）とされ、そのカバー領域は多岐にわたる。 自社が求める人材を雇用することを目的とした「採用」、人材の成長を促す仕組みを考案する「育成」、勤怠管理などを行う「労務」などは、多くの企業の人事部門が備える役割だろう。 近年では、人事業務のDX（デジタルトランスフォーメーション）を促進する「HRIS（人事内のシステム担当）」が登場するなど、その職域は拡大を続けている。

広報

自社の取り組みやサービスを受け入れてもらうために活動する仕事。Public Relationsの略で、「社会との関係構築」が主たる業務となる。 それゆえ業務範囲が広く、プレスリリースの作成やメディア対応、社内外の関係者との調整など多岐にわたる。 企業規模によって、業務内容が変動するのも特徴だ。 創業間もない企業であれば、“会社の顔”として自社の魅力を語り、ときに採用候補者に向けた情報発信を任されることも。大企業であれば、予期せぬ炎上を避けるための危機管理が中心になるケースもある。

事業マネージャー・事業統括

事業企画・事業開発

「既存事業の次に『勝てる』事業を考え、社内で予算を獲得し、体制を整え、どのようなサービスを提供すればよいか考え、進捗を管理する仕事」（READYFOR・中山貴之さん）。 サービス立ち上げの上流から下流まで担うため、責任範囲が広く、進捗管理から営業まで担う仕事も多様。 特にスタートアップにおいては成長を支える「第二の柱」「第三の柱」をつくる役割を担うため、背負う責任は大きくなる。 実際には、社長など会社の上層部が新規事業の種を考え、事業開発担当が実業として具体化させる形で進むことも多い。

法人営業

商談を通して顧客に製品やサービスを売り込み、受注し、顧客目線で課題を解決する仕事。 顧客の元を訪れる機会が多いことから「外勤営業」とも呼ばれるが、昨今では一連のプロセスをWeb営業ツールを用いて完結させることもあり、フィールドセールス＝外回り部隊とは言い切れないのが実情だ。 フィールドセールスの本質は「外回りをし、顧客と対面してクロージングをかけること」ではなく、「顧客の課題を解決するとともに、受注数を向上させること」である。

インサイドセールス

見込み客に電話やメール、Web商談ツールを用いて接触し、商談のアポイント獲得を目指す。 チャネルは見込み客からの問い合わせに対応する「インバウンド」と、まったく接点のない企業にアプローチをかける「アウトバウンド」がある。 実際に商談を行うのはフィールドセールスだが、受注率を高めるために、インサイドセールスが担う役割は大きい。 見込み客が抱える課題をヒアリングし、正確にフィールドセールスに伝えることはもちろん、自社のサービスやプロダクトが課題解決に寄与することをイメージさせるのが重要になる。

営業企画・営業推進

自社の商品・サービスを販売していくために、各種データや営業現場の声を基に営業戦略を企画・推進する仕事。自身が直接営業をするのではなく、営業パーソンの活動をサポートしながら売上向上を支援する。そのため、企画だけでなく、営業チーム全体で動くための戦術設計・仕組みづくりも担う。

カスタマーサクセス

SaaS（ネット上で必要な機能を必要な分だけ使えるソフトウェアサービス）の普及に伴って、重要度を増した職種がカスタマーサクセスだ。 メインミッションは、顧客にサービスを利用し続けてもらうこと。 カスタマーサクセスが担う主な機能は3つ。利用開始時にサービスの使い方などを説明する「オンボーディング」、活用度を高める「アダプション」、そしてサービス利用単価のアップを目的としたアップセル（利用料増）やクロスセル（他サービスの併用）を狙う「エクスパンション（拡張）」だ。 他にも、顧客の要望を開発に伝える「プロダクトフィードバック」、契約を更新する「リニューアル」などを行う。

個人営業

個人営業は一見地味にみえるが会社の基盤を支える重要な職業です。 社内社外を問わず多くの職業にふれることができる仕事で社会人として普遍的な能力が求められます。

商社パーソン（総合商社・専門商社）

かつてはトレーディング、今は事業投資が収益の柱となっている商社。 商社パーソンの守備範囲は、資源、医療、小売、流通などと幅広く、事業内容も多岐にわたる。活躍の舞台は日本にとどまらない。 共通するのは「社会課題を解決する仕事」であることだが、最近は「例えば『病院経営の効率化』など、潜在的な社会課題を発見して課題形成する仕事も増えている」（三井物産・和田佑介さん）という。 買収した企業の事業を長期的に収益化するなど、実際に事業にかかわることも多く、「正解を知っている」だけでなく「正解にする」ところまでが求められる仕事だ。

アカウントプランナー

Webマーケター・デジタルマーケター

デジタルマーケティングやWebマーケティングを通じて、ビジネスの効率化や成長を実現するデジタルマーケターの仕事。  「例えば営業をメールでの接触に置き換えれば、顧客訪問を自動化できます」（WACUL・垣内勇威さん）。 エンジニアや営業などと社内コミュニケーションを取りながら、アクセス解析ツールなど、デジタル技術の活用戦略を練ることが求められる。 一方で、「デジタルマーケター」という用語自体は非常に多義的に使われており、SEO（検索エンジン最適化）マーケティングやSNSマーケティング、デジタル広告出稿といった個々のデジタル施策の担当者を指すことも多い。

コミュニティマネージャー

コミュニティマネージャーとは、顧客や見込み客、ファンたちとのコミュニティを組成して、新たな価値を生み出す仕事。近年生まれた職業で、業務内容の定義は曖昧だが、オンライン・オフラインの双方でコミュニティメンバーとのつながりを深め、事業成長に関するアイデアを発見したり、販売・利用促進の起点とする。

マーケティングディレクター

データサイエンティスト

経営上の課題を解決するために、データを分析して、課題解決の施策の方向性を決定づける示唆を出したり、実際にデータを使って施策をコード化する仕事。 具体的には、データによる需要予測や、潜在的な顧客の発見、マーケティング施策の効果検証を行う。 以前はデータを扱って分析や実装をする仕事を包括的にデータサイエンティストと呼んでいたが、ここ数年で分業化が進んでおり、データ分析よりビジネス的な能力が求められるデータアナリストや、機械学習によるアルゴリズムを作成し実装するAIエンジニアなど、役割が細分化されている。

プロジェクトマネージャー（PM）

プロダクトマネージャー（PdM）

プロダクトマネージャーとは、自社商品・サービスを成長させることを責務に、プロジェクト全体を統括する仕事。新規開発の方針から、開発プロセス、リリース後のPMF（プロダクト・マーケット・フィット≒市場への適応）と成長戦略まで、一貫して計画〜実行を主導するため、「ミニCEO」とも呼ばれる。

ソフトウェアエンジニア

ソフトウェアエンジニアは多くの職種を包括しており、ソフトウェアを扱ってシステムを作る仕事はすべて「ソフトウェアエンジニアリング」と呼ばれる。 iOSやAndroidそれぞれのアプリエンジニア、サーバーなどを担当するバックエンドエンジニア、ユーザー向け機能開発を担当するフロントエンドエンジニア、セキュリティエンジニアやインフラエンジニアなど、担当領域によって名称は細かく分かれる。 「プロダクト設計を主体的に担うのも大事な役割」（DMM.com・釘宮愼之介さん）だという。

インフラエンジニア

インフラエンジニアは、ITシステムの基盤を担う。データベースやネットワーク環境など、ITシステムにおける「電気・水道」のような部分に責任を持つ。まさに「縁の下の力持ち」のような存在だ。 具体的な業務内容は、ITインフラの設計、構築、運用である。 扱うインフラの種類により、ネットワークエンジニアやサーバーエンジニアなどの職種とも業務を共にする場合がある。また、セキュリティソフトの導入などを行うセキュリティエンジニアともインフラ構築の案件を共にする。 以前までは、ITインフラを自社運用（オンプレミス）することが多かった。インフラエンジニアが、利用するサーバーのスペックやネットワーク経路の設計、ネットワーク機器の物理的な組立、配線の接続作業などを行っていた。 しかし近年では、クラウド上で情報を管理することが一般的になっている。有名なクラウドサービスとして、AWS（Amazon Web Service）、GCP（Google Cloud Platform） Microsoft Azureなどがある。クラウドで利用されることを前提として設計されたシステム、すなわち「クラウドネイティブ」に合わせた仕事内容に変化する可能性がある。 クラウドネイティブでインフラ構築をする場合は、仮想化やコンテナなどの専門知識が必要とも言われている。 インフラを構築した後の運用では、24時間365日システムが稼働しているため、アクセスの集中や障害対応が主業務となる。 障害が起きた時のシステム復旧は大変である一方、やりがいが最も感じられる瞬間だという声もある。 インフラエンジニアの需要は高く、求人も多い。しかし、専門性が高く、未経験からインフラエンジニアになるキャリアパスは稀である。バックエンドの実務経験を積んだ上でキャリアアップした方が活躍できるとも言われている。 また、現状のサーバーの管理にはLinuxと呼ばれるOSが多く用いられている。そのため、Linuxの知識が重要だという声もある。実際、LinuCと呼ばれるLinuxに関する認定資格がある。その他にも、CCNA（シスコ技術者認定）、CCNP、CCIE、LPICなどがある。 社内の研修以外にも、このような資格の勉強を通して基礎知識を身につけることも可能だ。資格取得により、学習を継続する姿勢を転職活動の際にアピールすることができるようだ。

SE（SIerのITエンジニア）

AIエンジニア

機械学習などの技術を使ってアルゴリズムやモデルを開発し、問題を解決するAIを作る仕事。 AIエンジニアの仕事として身近な例では、ECサービスのアマゾンで見られるレコメンデーションや、グーグルの検索アルゴリズムなどが挙げられる。 顧客から提供してもらったデータから需要予測などの仕組みを作り出し、納品するような受託案件パターンと、自社で課題を発見してプロダクトを作るパターンがある。 データサイエンティストと近い職種ではあるが、AIエンジニアはアルゴリズムやモデルを実装してプロダクトを作るという違いで特徴づけられることが多い。

研究開発

編集者（Web・雑誌）

紙媒体やインターネット、スマートフォンアプリ上で運営される各種メディアに掲載するコンテンツを企画・編集する仕事。情報提供者やライター、カメラマン、デザイナーなど、様々な人たちと協業しながらコンテンツを作成する。掲載元となるメディアの特性に応じて、最適な配信形式を考え、アレンジする役割も担う。

ライター

ライターとは書籍・新聞・雑誌・フリーペーパーなどの出版物や、Webメディアに掲載する記事、広告主の依頼を受けて作成する広告記事（PR記事）などの文章執筆を仕事とする人のことだ。 中には編集者と打ち合わせを行った上で、企画立てから取材先の選定、アポ入れなどまで担う人もいる。 ライターは大きく3つのジャンルに分けることができ、それぞれ求められるスキルや専門性が異なる。 〈メディアに掲載する記事執筆を行う〉 ・企画に応じた記事を取材・執筆する「ライター」 ・現場から客観的な報道を行う「ジャーナリスト」「ルポライター」 ・個人ブログで広告収入を稼ぐ「ブロガー」　など。 〈広告・PRに関する業務を行う〉 ・広告制作に携わる「コピーライター」 ・検索流入を増やすための対策を講じる「SEOライター」　など。 〈その他〉 ・書籍執筆を著者に代わって行う「ブックライター」 ・評論やエッセイを書く「コラム二スト」 ・ゲームやアニメなどのシナリオを書く「シナリオライター」　など。 例えばSEOライターは検索に関する専門知識が必須で、執筆する文章内に共起語（あるキーワードと合わせて出てくる単語）を盛り込むスキルが問われる。 他方でジャーナリストやルポライターは、執筆する分野について深掘りする取材力や専門性、情報を得るための人的ネットワークがなければ務まらない。 このように、何かしらの得意分野・専門性を磨きながらステップアップしていくケースが多い。

映像クリエイター・動画制作

映像クリエイターとは、テレビ番組やCM、映画、アニメーション、ゲーム、ミュージックビデオ、プロモーション動画、YouTubeなど、さまざまな映像メディアを用いて視聴者にメッセージを届ける人のことだ。 そのため、映像関連のプロデューサー、動画クリエイター、CGクリエイター、映像ディレクター、動画制作・編集者、YouTuberなどの仕事も、広義の映像クリエイターだと言える。 企画の方向性を定めた後、シナリオを作成し、取材、撮影、動画編集、放送まで一連の流れを担う。 ある映像ディレクターの話では、「取材は準備が9割」だそう。撮影・編集工程で多くの関係者とコラボレーションするため、企画（テーマ設定）からカット割り、クライアントワークの場合は細かな方向性の調整まで、事前準備に膨大な時間を割くのが一般的だ。 それゆえ多忙に悩まされる映像クリエイターは多いという。 インターネット、SNSの普及によって映像作品の需要は急増し、制作媒体や手法も多様になっている。 現役の映像クリエイターが使うソフトの例として、下記が挙げられる。毎日ソフトに触り、わからないことを随時調べる癖をつけることが、映像編集ツールの使い方を身につけるために必要だ。 ・Adobeシリーズ（premiere Pro、Photoshop、Illustrator、After Effect、Character Animatorなど） ・Final Cut Pro ・EDIUS ・Keynote（簡単なアニメーション動画も作ることができる） ・PowerPoint、Word、Excel など。

クリエイティブ・アートディレクター

クリエイティブ・アートディレクターとは、広告やグラフィックデザインの制作で全体統括を行う仕事。一般的には、広告代理店でクライアントと制作現場の間に立ち、各種クリエイティブの方向性や完成物の品質管理、制作過程の進捗管理を担当する。 それゆえ、コミュニケーションを取る相手はクライアントやプロジェクトオーナー、プランナー、デザイナー、コピーライターなどと幅広い。近年は広告制作のみならず、Webサイトや動画制作、イベント企画などでも求められるようになっている。

UXデザイナー

「Webサイトやアプリを使うユーザーのUX（ユーザー体験）をより良くし、利用者のメリットを最大化する仕事」（グッドパッチ・佐宗純さん）。 UI（ユーザーインターフェース）デザイナーはユーザーの目に触れる部分の設計を担うのに対し、UXデザイナーはユーザーの総合的な満足度が上がるよう、サービス全体の設計・改善を担う。 責任範囲は、例えばフードデリバリーのアプリであれば注文の容易さから配達の早さまで、多岐にわたる。その仕事内容から、事業企画の責任者であるプロダクトマネージャー（プロダクトオーナー）と協業する機会も多い。

UIデザイナー・Webデザイナー

UIはユーザーインターフェースの略で、UIデザイナーとは主にWebサイトやスマートフォンアプリのインターフェースを設計し、必要なデザインを制作する仕事だ。タッチパネルなどの「画面」を通じて利用するサービスが増えている中、ユーザー体験（UX）を直接的に左右するUIデザインの重要度は年々高まっている。 比較的リモートワークがしやすい職業でもあるため、フリーランスとして活動するUIデザイナーも増えている。

グラフィックデザイナー

グラフィックデザイナーとは、印刷物や広告、メディア、Webサイトなどのビジュアルを構想・作成する仕事。制作物を見る人に対して、どのように訴求するかを考え、コンセプトを決めた上で紙面・画面をデザインする。写真、イラスト、アニメーションなど、様々な素材を駆使して効果的なビジュアルを作成する。

金融営業

経営コンサルタント

クライアントの問題と課題を発見し、その解決策を出し、実行する仕事だ。 問題とは「ありたい姿」と「現状」のギャップ。課題とは問題が発生する根本的な要因のことを指す。 経営コンサルタントは起きている問題の定義をしっかりと理解、分析し、課題を特定して打ち手を講じる。課題発表1回目の会議で、適切な”診断”をしないと、プロジェクトは“炎上”し、取り返しがつかなくなる。 近年では、経営課題の7割近くがデジタルに関連することから、問題解決能力に加えてデジタルへの知見も求められる。　

人事コンサルタント

ヒト・モノ・カネという経営資源のうちヒトの価値が高まる中、組織体制を整え、従業員の力を最大限に発揮する手段を講じる人事コンサルタントの存在感は高まっている。 近年は大手企業が国際競争力を高めるため、メンバーシップ型雇用からジョブ型への転換を急ぐ。 それに伴い、コーポレートガバナンス（企業経営を監督する仕組み）の観点から社長人事の選定プロセスを透明化したり、次期社長候補のサクセッションプランなどを始めたりするようになった。 人事コンサルはそれらの支援で引っ張りだこになっている。

キャリアカウンセラー

学校教員・教育関連講師

国家公務員

政策の立案と執行が、国家公務員の仕事。市場原理に駆動される民間企業だけでは、解決できない課題に向き合う。 市場と異なり、ユーザーに選択の自由がないからこそ、合意形成が大切になる。 国民の安心安全の確保や生活の発展を実現するため、予算・法律の策定や税制の改正、ガイドライン策定や広報・表彰といった各種“政策実施ツール”を適切に組み合わせる。 「先取りしすぎると合意が取れず、現状維持だと時代遅れに。ちょっと先取りした未来で解決することが肝要」（人事院・橋本賢二さん）だという。

ストアマネージャー

医師

医師の仕事内容は、患者への診察と治療を行う臨床医と、医大・専門施設で研究を行う研究医に分かれており、2つを両立する医師もいる。 一般的に臨床医の仕事は、診療所または病院での検査・問診によって、患者の容態・病気を把握し、それに応じた投薬や手術を行うこと。 こうした仕事は、医師法によって医師のみに許されている仕事だけに重要度が高く、最新の技術と知識を学び続ける姿勢に加えて、倫理観も求められる。 また、十人十色の体調、心理に寄り添った治療が必要になるため、傾聴力や高度なコミュニケーションスキルも求められる。これらの能力は「生涯を賭けて学び続けるしかない」と語る医師もいる。 近年はチーム医療の重要性も高まっており、知識だけでない総合的な人間力が問われる仕事だ。 勤務形態として「激務」というイメージがあるのは、特に大学病院や都市病院などの医療施設に勤務する勤務医の場合、昼夜を問わない対応が求められることが多いため。 勤務時間外に当番制で働く「当直」が一般化しており、医学部を卒業した後の研修医期は、業務時間外に自身の論文制作や先輩の学会発表の手伝いなどをすることもあるという。 「長く続けるには体力の維持も必須」とのことで、医療技術や知識のアップデート以上に、日々の生活で健康に気を配る工夫が求められる。 ただ、2024年1月から適用される「2024年問題」によって時間外労働の上限規制が設けられるなど、医者の労働時間は徐々に見直されつつある。激務を解消するため、「メディカルクラーク」という事務作業のスペシャリストを雇う病院もあるので、職場によって働き方に差が出る時代になりつつある。

看護師

事務・アシスタント